コラム

コーリング株式会社 代表取締役 佐々木です。
今回は「内定承諾数／率を上げるにはどうすればいいですか？」というテーマについて整理します。

このテーマ、非常に奥が深いですよね。
答えは一つではありません。
ただ、そのなかでも「ぜひ意識しておきたい一つの打ち手」があります。

それは、**「オファー面談の場で候補者が意思決定できる状態をつくっておく」**ことです。

オファー面談を“意思決定の場”に変える

企業がオファー面談を設定してくれているのであれば、
その場で候補者が「入社します／辞退します」の判断ができるよう、事前に丁寧に整えておくことが大切です。

よくあるのが、オファー面談後に企業へ連絡して、
「実はご本人様から追加で質問を受けまして…」という展開。

もちろん、候補者には当日の話を受けて新たな質問が浮かぶこともあります。
でも、それが極力起きないように、「一歩先」を見越して事前にコミュニケーションしておく。
ここに、紹介会社側の腕の見せどころがあると思うんです。

企業にとっても“再対応”は負担

実はこれ、企業側にとってもなかなかの負担です。

・あらためて別日で対応する時間的・心理的コスト
・社内での調整コミュニケーションコスト

また、初回オファーと違って、その回答が
・メールでの返答
・初回は配属部署と話したが、再質問の回答が別の人から
などの場合──

候補者が受け取る情報の「質」や「温度感」が、どうしても初回と比べて落ちてしまうケースがあります。
当人同士がオファー面談で交わした表情、言葉の選び方、情報の重み──
それらが再現されないまま候補者に届くと、意思決定に微妙な差が生まれることもあるんです。

“準備力”が内定承諾率を左右する

オファー面談という貴重な機会を“意思決定の場”として最大限活かすには、
紹介会社による支援、“前段階の設計”が鍵を握っています。

両面型・分業型にかかわらず、「どこまで整えられているか」。
分業型であれば、RAとCAの社内連携の質が問われます。
CAはRAの立場、RAはCAの立場となり、互いの視点を越境させること。

この“準備力”こそが、結果として内定承諾率の向上につながるのではないでしょうか。

— コーリング株式会社

…

▶ ご相談・お問い合わせはこちらから（無料）

◆ 転職を検討されている方
→求職者向けお問い合わせフォーム
※人材紹介会社でのコンサルタント職、ミドル・バックオフィス職種や、HR業界でのキャリア形成を支援しています。
◆ 企業の採用ご担当者様
→法人向けお問い合わせフォーム
※人材紹介会社への人材紹介の他、営業戦略、社員育成・教育などコンサルティング支援も行っております。